ＮＴ倍率と裁定買い　急騰は急落のサイン？ : 【低位株】株は低位株で儲けろ！低位株一覧

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更新日：2018/07/26

ＮＴ倍率とは、日経平均株価（N：225銘柄）と、TOPIX指数（T）の比のことを言う。　

日経平均株価は、東証一部上場企業の中から225銘柄を選んだ平均値。　

TOPIX指数は、東証一部上場企業の全銘柄の時価総額合計を指数化したもの。　

日経平均株価の計算の元になっている225銘柄は、全てTOPIXの中に含まれるため、通常は似たような動きをすることが多い。　

ところが日経平均が上がっているのに、TOPIXは下がっていたり、逆に日経平均が下がっているのに、TOPIXはプラスになっているようなこともたまに起こる。　

これは日経平均株価の計算が平均値であるため、株価が高い値がさ株の騰落が、指数に大きく影響するからだ。　

たとえば日経平均の値がさ株であるファーストリテイリング（ユニクロ）や、ファナックなどの株価が大幅マイナスだと、日経平均もマイナスになりやすい。　

しかし同時に、時価総額の大きなTOYOTAや銀行株がプラスになっていると、TOPIX指数はプラスになったりするわけだ。　

その結果、ＮＴ倍率は大きく動くわけだけれど、近頃はこれが急騰したり急落するようになった。　

その大きな理由の一因は、ヘッジファンドなどによる裁定取引（さいていとりひき）だ。　

裁定取引というのは、簡単に言うと、「日経平均先物」と「値がさ株」の売買を組み合わせたモノで、高い方を売って安い方を買う利ざや稼ぎだ。　

因みに、日経平均先物25枚が、225銘柄それぞれ1,000株ずつ（約20万株）と釣り合うらしい。　

金額にすると、一単位、3億円から4億円の間くらいになる。　

さて、外国人投資家が日経平均先物を買うと、現物株もそれに釣られて騰がる。　

なぜ上がるかというと、先物価格と現物価格にギャップが生まれるため、その利ざやととるために、裁定買いが入るからだ。　

つまり「先物を売って、現物株を買う」という動きが生まれるわけだね。　

で、裁定買い残高が積み上がっていくと、どこかの地点で今度は逆方向に動き出す。　

というのも先物取引というのは、限月（げんげつ）といって、決済する日が決まっているため、どこかで逆方向の売買をしないといけない仕組みだから。　

現在の日経平均株価の場合、裁定買い残はおよそ2兆円から4兆円の範囲で動いている。　

たいていは2.5兆円から3.5兆円のボックスで、裁定買い残高が3.5兆円を超えると、そろそろピークになると言うことらしい。　

つまり、裁定買い残が3.5兆円を超えるくらいになると、反対売買が起こり、裁定買いが解消されて裁定売りが始まる。　

それによって日経平均株価は大きく値下がりするわけだね。　

ただし裁定買い残高なんて、1週間に一度しか発表されないので、裁定買い残が増えてるかどうかは、中々分からない。　

代わりに指標となるのが、実はＮＴ倍率だ。　

つまりＮＴ倍率が急騰する時は、海外投資家が先物を買っていて、裁定買い残も増えているのだ。　

ＮＴ倍率は日経平均÷TOPIXで計算できるので、好きなタイミングで計算することが出来るし、推移を表示しているサイトもあるので、それを参考にするのも良いかも知れない。　