日経平均の大幅下落に注意!

日経平均株価の行方が怪しい。

 

日経平均株価のボラリティが上がっている。

 

こういうときは、個人投資家も、モロに影響を受ける。

 

というのも思わぬ大幅下落は、上がるハズの銘柄まで、上値を抑える。

 

暴落は、信用取引をしているトレーダー達の保証金維持率を悪化させるため、損切りや利益確定売りなどが頻発する。

 

これを「追証売り(おいしょううり)」と呼ぶのだが、追証売りが発生すると、上がっても良いはずの株まで下がってくる。

 

保証金維持率が下がれば、それだけ買う余力も無くなるし、カラ売りでヘッジしようという動きも大きくなってくる。

 

なので日経平均が大きく下がるときは、2〜3日は注意が必要だ。

 

では、日経平均が大きく下がるときって、どういうときなのか。

 

それは「日本株を買う人が少なくなったとき」だ。

 

特に海外の投資家が売り始めたら、ドーンと株価が下がることが多い。

 

ということで、簡単に日経平均株価の様子をまとめてみた。

 

こちらから→★日経平均株価が上がるとき、下がるとき



日経平均株価の基礎知識

日経平均株価が上がるとき、下がるときのところでまとめたが、現在の日本株を支えているのは、海外投資家でもなく、国内個人投資家でもない。

 

企業の自社株買いと、日銀のETF買い入れが、日本株を支えている。

 

となると、日経平均が上がるか下がるかは、これらの買い入れがどうなるかで決まる。

 

自社株買いが出来る企業は、既にかなりの自社株を買い入れていて、これからドンドン増えるというモノではない。

 

また日銀のETF買い入れも、日本の景気が良くなってインフレ率が上がったら、やる必要が無い。

 

だいたい、日経平均株価が2万円を超えている状態で、なんで株を買い支える必要があるのかという指摘は当然だし、景気が良くなれば、金融緩和も徐々に止めないといけない。

 

そうなると、日本株を買う人がどれくらい居るのか?

 

そう考えると、景気が良くなったら逆に株価が下がるというケースも考えられるだろう。

 

だいたい日経平均が2万円を超えている状態では、投資利回りがよくないので、機関投資家も買いにくいだろうし。

 

株は、上がったり下がったりするから儲けるチャンスが生まれるわけで、高ければ良いというものでもないってことだね。